組織概要

ダニエル オキモト

Daniel Okimoto

スタンフォード大学 名誉教授

スタンフォード大学政治学部名誉教授。同大学フリーマン・スポグリ国際研究所名誉シニアフェロー。ストックホルム商科大学(スウェーデン)ならびに京都にある国際日本文化研究センター(日文研)の客員教授も務めた。

プリンストン大学で学士号(1965 年)、ハーバード大学で修士号、ミシガン大学で博士号(政治学)を取得。1977 年にスタンフォード大学政治経済学部の助教授に就任。後に教授に昇格し、2009 年の退任まで務めた。

1978 年に同大学で学術調査、公共政策の分析、政策アウトリーチの分野をリードしているウォルター・H・ショーレンスタインアジア太平洋リサーチ・センターを共同創設し、10 年以上にわたって所長を務める。

全米科学アカデミー・ナショナル・リサーチ・カウンシルの日本コミュニティー副議長、プリンストン大学政治学部諮問委員会メンバーを務めた。2013 年、オバマ大統領によって、著名な学者 26人からなる全米人文科学基金のメンバーに指名された。2007 年には旭日中綬章を日本国政府から授与された。

近藤 正晃ジェームス

James Kondo

一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ 専務理事
公益財団法人国際文化会館 理事長

前職は、Twitter 本社副社長兼 Twitter Japan 株式会社代表取締役会長、政府(内閣府参与、内閣官房参事官)、東京大学、マッキンゼーなど。ダボス会議の Young Global Leader、アジア・ソサエティーAsia21 フェロー、稲盛フェローに選出。社会事業分野では、TABLE FOR TWO 共同創設者、Beyond Tomorrow 共同創設者。慶応義塾大学経済学部卒、ハーバード経営大学院修了、イェール大学ワールドフェロー。

一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ 専務理事
世界経済フォーラム第４次産業革命日本センター 代表理事
公益財団法人国際文化会館 理事長
慶應義塾大学医学部訪問教授
Asia Society (NY) 評議員　/ Asia Society Japan Center 代表理事
Geodesic Capital シニア・アドバイザー

グレッグ カルタビアーノ

Greg Caltabiano

HGGC オペレーティングパートナー

テクノロジーエコシステムに関する深い知識と、米国、中国、日本、韓国、欧州で30年以上の事業経験を持つ。

現在は、主にテクノロジー業界のミドルマーケット企業に焦点を当てたプライベートエクイティ会社である HGGC のオペレーティング・パートナー。また、HGGCでは、投資先企業の役員やアドバイザーを務める。

これまで、通信、モバイル、ハードウェア、およびソフトウェア業界の高成長企業で、社長、CEO、COOをはじめとする数々のリーダー職を歴任してきた。また、日本および中華圏で14年以上の勤務経験がある。以前は、Teknovus の社長兼 CEO として同社を Broadcom に売却するまでに育て上げ、ACCO の社長兼 CEO、SOMA Networks の社長兼 COO なども歴任。また、米国 / イスラエルの Comverse では、アジアの創業 GM 兼ディビジョンバイスプレジデントを務めた。

藤井 ダニエル

Daniel Fujii

トラスト・キャピタル株式会社
代表取締役社長 兼 CEO

前職では、アメリカ最大の投資会社である Blackstone に在籍しており、同社の 2007 年の東京オフィス立ち上げから、プライベートエクイティ、不動産投資、債権投資、M&A アドバイザリー等さまざまなプロダクトに携わりつつ、フランチャイズの拡大に貢献、在日代表も務めた。

Blackstone 入社以前は、新生銀行に 6 年間在籍。当初はプライベートエクイティ部門の立上げに従事し、同部門長に就任。その後はマーチャントバンキングコミッティーの委員にも任命され、M&A 部門およびコーポレートファイナンス部門のヘッドも務めた。藤井は LBO(レバッジドバイアウト)、小売、PIPES(公開企業への私募投資)、企業再編、中国でのオポチュニティなどを対象とするプライベートエクイティのプラットフォームに対する投資委員会のメンバーとして何年にもわたり活躍。また、小売業、メディアコンテンツ、製造業、テクノロジー関連企業において取締役を歴任。

現在はハーバードクラブ・オブ・ジャパン理事、Philips Andover Asia Council 役員、米日カウンシル評議員も務めている。また、2018 年に東京オフィスを開設したアジア・ソサエティのファウンディングメンバーや、アジアン・カルチュラル・カウンシル・ジャパンのアドバイザリーボードにも名を連ねている。

サイマ ハサン

Saima Hasan

エボリューション 共同創設者

エボリューション(Evolution)の共同創設者。Evolution はシリコンバレーの最先端テクノロジーへの投資に特化しているベンチャー。また、デジタル化された職業に雇用されるために必要な能力を開発するトレーニングを行う団体、Roshni の創設者でもある。共同創設者となる前には、シリコンバレーのヘッジファンド、Sterling Stamos で勤務。複数の産業にまたがるソフトウェアテクノロジーの分野におけるエンジェル投資家として活躍。また、ハサン氏は米国とインドの官民セクターと強い結びつきを持ち、幅広いネットワークを構築し、アジアとシリコンバレーにおいて国を越えた大企業間の共働を促進している。インドの最高裁判所より任命され、連邦政府ならび州政府のアドバイザーを行っている。同氏の業績は Harvard Magazine 誌、ブルームバーグ、世界経済フォーラムで紹介されている。スタンフォード大学で政治学士、ハーバード・ビジネス・スクールで MBA を取得。

シャージール ハサン

Sharjeel Hasan

エボリューション 共同創設者

ソフトウェア、クラウド、ヘルスケア、エネルギーの各分野で企業を立ち上げた、アメリカとアジアのビジネスを熟知したアントレプレナー。シリコンバレーの最先端のテクノロジーへの投資に特化したベンチャーファンド、エボリューション(Evolution)の創設パートナー。また、クラウジラという、様々なプラットフォームと端末機器を繋ぐアプリケーションにおいて革命を起こしたモバイル・ソフトウェア企業の創設者でもある。シャージールはまた、革新的なヘルスケア IT 企業であるリンクサス・テクノロジースを創業。同社はヘルスケア業界の IT化プロジェクトとしては最大規模のプロジェクトに参画し、約 25 万人分の患者の医療記録をデジタル化した。

その他、送電網のデジタル化を行うインテリグリッド(Intelligrid)も創業。モトローラ在籍中にはさまざまな管理職を歴任。Linux-Java とアンドロイドのプラットフォームのための次世代携帯電話アプリケーションの責任者となり、米国、インド、中国、ブラジルにまたがる大規模なチームを率いた。さらにその前には、ソフトウェア・エンジニアとして、様々なスタートアップに参画。

現在、パラダイム・キャピタル、クラウジラ、1APP、インテリグリッド、Abmit Energy など各社の取締役を務める。

比嘉 ジェームス

James Higa

オフラインベンチャーズ
創設者兼マネージングパートナー

インディアナ州で生まれ、沖縄で育つ。スタンフォード大学を卒業後、シリコンバレーで長きにわたり有名なキャリアを築いてきた。アップルのスティーブ・ジョブズの右腕として、テクノロジーとコンシューマー産業の様相を一変させた。マッキントッシュのオリジナルメンバー。困難な交渉を成功させ、音楽の世界を変えた iTunes を世に送り出した。

現在もハイテク産業に関わりを持ち、インデックス・ベンチャーズでメンターインレジデンスを務めている。

インデックス・ベンチャーズはドロップボックスや Etsy、フェイスブック、スカイプなどの企業に投資している。一方でフィランスロピック・ベンチャーズ・ファンデーション(PVF)のエグゼクティブ・ディレクターとして、製品やテクノロジーではなく、人々とコミュニティーを通して世界を少しでも変えたいと活動している。

日本との結びつきは強く、1995 年の阪神・淡路大震災と 2011 年の東日本大震災の発生時には被災地で救援活動を実施した。また、米日カウンシルおよび TOMODACHI プログラムで活動。

アップルと NeXT Japan の日本進出を手がけた。ユニクロとローソンのアドバイザーを務めている。

スタンフォード大学で 1981 年に学士号を取得。グラミー財団ミュージックケアズ理事会、学術情報資源を総括する組織であるスタンフォード大学図書館・アカデミック・インフォーメーション・リソーシス(SULAIR)の諮問委員会およびスタンフォード大学ディスティングイッシュド・キャリア・インスティチュート(DCI)理事会のメンバーである。また、 スタンフォード大学デザインスクール(d.school)の公開講座の教員。国際商工会議所の仲裁者。

御立 尚資

Takashi Mitachi

ボストン コンサルティング グループ
シニア・アドバイザー

京都大学文学部米文学科卒。ハーバード大学より経営学修士(MBA with High Distinction, Baker Scholar)を取得。

日本航空株式会社を経て、1993 年 BCG 入社。2005 年から 2015 年まで日本代表、2006 年から 2013 年まで BCG グローバル経営会議メンバーを務める。

BCG での現職の他、楽天株式会社、DMG 森精機株式会社、東京海上ホールディングス株式会社、ユニ・チャーム株式会社などでの社外取締役、国連世界食糧計画 WFP 協会理事、ドナルド・マクドナルド・ハウス・チャリティーズ・ジャパン専務理事、京都大学経営管理大学院客員教授、なども務めている。経済同友会副代表幹事(2013-2016)、同 観光立国委員会委員長(2015-2016)。

著書に、東洋経済新報社『戦略「脳」を鍛える~BCG 流戦略発想の技術』、日本経済新聞出版社『経営思考の「補助線」』、日本経済新聞出版社『変化の時代、変わる力』、日本評論社『ビジネスゲームセオリー: 経営戦略をゲーム理論で考える』(共著)、日本経済新聞出版社 『ジオエコノミクスの世紀 G ゼロ後の日本が生き残る道』(共著)などがある。

佐藤 輝英

Teruhide Sato

BEENEXT Capital Management Pte. Ltd. ファウンダー&CEO

慶應義塾大学総合政策学部卒業。在学中からソフトバンク社にて、米国の EC 決済技術を持つサイバーキャッシュ社（現ベリトランス社）の日本法人立ち上げに参画。

2000年から2014年まで BEENOS 株式会社（旧ネットプライスドットコム）代表。

2008年世界経済フォーラムより「Global Growth Companies」「Young Global Leaders」に選出される。2011年スタートアップ支援のプログラム「Open Network Lab」を共同立ち上げ。これまでの起業経験を活かし世界中の次世代 IT 起業家をサポートすべく、2015年シンガポールに BEENEXT を設立。

インド、インドネシア、ベトナム、フィリピン、トルコ、アフリカ諸国での新興国のインターネット企業への投資を進め、グローバルな起業家ネットワークを構築中。

辻 庸介

Yosuke Tsuji

株式会社マネーフォワード　
代表取締役社長 CEO

2001年京都大学農学部卒業、2011年ペンシルバニア大学ウォートン校MBA修了。

ソニー株式会社、マネックス証券株式会社を経て、2012年に株式会社マネーフォワードを設立。

お金の見える化サービス「マネーフォワード ME」、ビジネス向けのクラウドサービス「マネーフォワード クラウドシリーズ」などを提供。

2017年9月に東京証券取引所マザーズ市場に上場。

2014年1月ケネディ米大使より「将来を担う起業家」として米国大使館賞受賞。

同年2月ジャパンベンチャーアワード2014にて「起業を目指す者の模範」としてJVA審査委員長賞受賞。

同年3月電通国際情報サービス「金融イノベーションビジネスカンファレンス FIBC2014」において大賞受賞。

2018年2月には、第4回「日本ベンチャー大賞」にて、審査委員会特別賞を受賞。

一般社団法人 新経済連盟 幹事。

山岸 広太郎

Kotaro Yamagishi

株式会社慶應イノベーション・イニシアティブ　代表取締役社長

1999年、慶應義塾大学経済学部を卒業後、株式会社日経BPに入社しパソコン雑誌の編集や書籍の編集、ウェブ媒体の開発に従事。

2003年1月に米国CNET（現：CBS interactive）の日本法人シーネットネットワークスジャパン株式会社（現：朝日インタラクティブ株式会社）の設立に参加し、ITニュースメディア「CNET Japan」の初代編集長に就任。

2004年12月、グリー株式会社を共同創業。10年間、同社の副社長として事業部門などを統括。その後副会長を経て、現在、取締役（非常勤）。

2015年12月、慶應義塾大学のベンチャーキャピタルである株式会社慶應イノベーション・イニシアティブの設立と同時に代表取締役社長に就任。2016年7月より45億円の1号ファンドを運用。慶應の研究成果を活用したベンチャー企業への投資を行っている。

芳川 裕誠 

Hironobu (Hiro) Yoshikawa 

Treasure Data 創業者、 取締役会長

日本生まれの起業家で、現在シリコンバレー在住。2001年より米Red Hatで勤務。2007年より三井 物産のベンチャーキャピタルファンド管理のGP企業（Mitsui Ventures）にて、ソフトウェアを中心とし た技術投資を担当、2009年にシリコンバレー事業所に転勤。2011年、マウンテンビューにて米トレ ジャーデータ社を共同創業し、創業以来CEOを務める。同地の著名VCなどから複数回に渡り合計 5400万ドル(約57億円)を調達し、売上数百億円、従業員数400名超まで成⾧。2018年7月、英Arm 社が米トレジャーデータ社を総額約6億ドル(約660億円)で買収。Arm社のデータ事業担当役員とし て数年間勤務の後、トレジャーデータはSoftBank Vision Fundの元で再独立し、取締役会長に着 任。