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2019年9月勉強会:「5つの論点」で考える米中貿易戦争

米国と中国という2大経済大国の間で勃発した貿易戦争が、世界経済の先行きに暗い影を落としている。両国が互いの輸入品に課している制裁関税は、果たして自国の経済や雇用を守る最善の策と言えるのか。9月の勉強会では、世界銀行出身で中国経済の専門家、ニコラス・ホープ博士が、米中貿易摩擦の問題点を鋭く分析した。

 

Speaker

ニコラス・ホープ   Nicholas Hope

スタンフォード大学国際開発センター 元ディレクター

 

豪タスマニア大学を卒業後、英オックスフォード大学と大学院(ローズ奨学生)で学び、米プリンストン大学で博士号(経済学)を取得。豪モナシュ大学の経済学講師を経て、1977年に世界銀行に入行。2000年に退職するまで24年間にわたり、中国・モンゴルのカントリーマネジャーや欧州・中央アジア地域副総裁室ディレクターなどを歴任した。その後、2016年までスタンフォード大学国際開発センター(SCID)で中国研究プログラムを率い、同センターのディレクターを務めた。このほか、上海財経大学財政研究所の外部取締役、中国人民大学ビジネススクール国際諮問委員、広州国際金融フォーラム学術評議会委員を兼任。2012年、オーストラリア勲章を受章。

 

 

Moderator

ゴードン・インダウ 

ゴードン&リーズLLP パートナー

 

 


 

 

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